ボイラー技士試験


建物に設置されているボイラーの大きさによって、ボイラー技士の資格も特級、1級、2級といった資格の種類によって扱える種類が違ってきます。 ボイラー技士の仕事として安全にボイラーを運転することも大事な業務ですが、その他にも、燃焼効率の向上やコストダウンといったことも求められるケースがあります。 大きなビルには必ずボイラー技士が必要なので需要は高い仕事です。

ボイラー技士試験の過去出題問題のサンプル

平成22年度 7-12  一級ボイラー技士試験(抜粋)

【問 3A】

水管ボイラーの構造及び特徴に関し、次のうち誤っているものはどれか。
(1)給水及びボイラー水処理に注意が必要で、特に高圧ボイラーでは厳密な水管理が
   求められる。
(2)伝熱面積当たりの保有水量が少ないので、起動から所要蒸気を発生するまでの
   時間が短い。
(3)炉壁に用いられる水冷壁管は、火炎からの強い放射熱を吸収し、高い蒸発率を示す
   放射伝熱面になる。
(4)高温高圧ボイラーでは、本体伝熱面が水冷壁管だけからなり、接触伝熱面が全く
   ないか、あるいはわずかしかない放射ボイラーの形式をとる。
(5)大容量ボイラーには、一般に蒸気ドラム1個と水ドラム2個の3胴形の形式が用いら
   れる。

【問 6A】

ボイラーの附属設備及び附属品に関し、次のうち誤っているものはどれか。
(1)沸水防止管(アンチプライミングパイプ)は、多数の穴のあいたパイプで、上部から
   蒸気を取り入れて水滴を下部の穴から流すようにしたものである。
(2)脱気器は、給水中の酸素など溶存気体を取り除くために、給水ポンプの吸込み側に
   設ける。
(3)デミスタは、金網を重ねたものに蒸気を通し蒸気中の水分を分離する装置で、気水
   分離器の一種である。
(4)給水加熱器は、排ガス熱を回収して、給水の温度を上げる装置で、熱交換式が広く
   用いられる。
(5)エコノマイザの設置による通風抵抗の増加は、空気予熱器を設置する場合より少ない。

【問 13A】

安全弁の調整に関し、次のうち誤っているものはどれか。
(1)最高使用圧力の異なるボイラーを連絡している場合の安全弁の調整は、最高使用
   圧力の最も低いボイラーを基準に調整する。
(2)吹出し圧力が設定圧力より低い場合は、一旦ボイラーの圧力を設定圧力の80%程度
   まで下げ、調整ボルトを締めて吹出し圧力を上昇させる。
(3)蒸気が過熱器に流入しすぎて過熱器が焼損することを防ぐため、過熱器の安全弁より
   ボイラー本体の安全弁が先に作動するように調整する。
(4)エコノマイザの出口に取り付ける安全弁(逃し弁)は、ボイラー本体の安全弁より高い
   圧力で作動するように調整する。
(5)安全弁の手動試験は、最高使用圧力の75%以上の圧力で行う。

【問 18A】

給水中に含まれる酸素、二酸化炭素などの溶存気体を除去する方法に関し、次のうち誤っているものはどれか。
(1)膜脱気法は、高分子気体透過膜の片側に水を供給し、反対側を真空にして、溶存
   気体を除去する方法である。
(2)真空脱気法は、水を真空雰囲気にさらすことによって溶存気体を除去する方法である。
(3)加熱脱気法は、水を加熱して、酸素、二酸化炭素などの溶存気体の溶解度を減少さ
   せて除去する方法である。
(4)窒素置換脱気法は、ミキサーなどで水に窒素を吹き込むことにより、酸素の分圧を
   上げて、溶存酸素を除去する方法である。
(5)化学的脱気法は、脱酸素剤としてタンニンや亜硫酸ナトリウムなどを用いて、溶存酸素
   を除去する方法である。

【問 5B】

液体燃料の噴霧式燃焼法に関し、次のうち誤っているものはどれか。
(1)重油の粘度を下げることによって噴霧による油の微粒化が容易になる。
(2)バーナで噴霧された油は、送入された空気と混合し、バーナタイルの放射熱により
   加熱され徐々に気化し、着火温度に達して火炎を形成する。
(3)油滴は、バーナタイルから離れた位置で急激に気化し、それ以降は固形残さ粒子が
   分解し、完全に気化燃焼する。
(4)重油の温度が高すぎると噴霧状態にむらができ、いきづき燃焼となる。
(5)重油の温度が不適切な場合や通風が弱すぎる場合は、火炎に火花が生じやすい燃焼
   となる。

【問 12B】

ボイラーの検査及びボイラー検査証に関し、法令上、誤っているものは次のうちどれか。
(1)落成検査は、構造検査又は使用検査に合格した後でなければ受けることができない。
(2)落成検査に合格したボイラー又は所轄労働基準監督署長が落成検査の必要がないと
   認めたボイラーについては、ボイラー検査証が交付される。
(3)ボイラー検査証の有効期間は原則として1年であるが、性能検査の結果により1年
   未満又は1年を超え2年以内の期間を定めて更新されることがある。
(4)ボイラー検査証の有効期間を超えて使用を休止していたボイラーについては、使用を
   再開する前に性能検査を受けなければならない。
(5)性能検査を受ける者は、検査に立ち会わなければならない。

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